未だに半信半疑
クオリティー誌の論考なんだが、無著名だしバックデータも希薄、、、
ロマンティックな名題は「資本論」が典拠。
つまり、需給のイニシアティブが、供給サイドから需給サイドにパラダイムシフトされるって、、、資源「劣国」の日本国には、ある意味喜ばしい、、、のでしょうか
まず、後数年のうちに石油需要はピークアウトするらしい。人口増と経済成長(豊かな生活)は資源多消費を意味するはずだが、エネルギー消費原単位の向上とか化石燃料からの転換とかが劇的に進むのかしら?
石油多消費分野である物流でEVが更に進展する?
これも内燃機関車とEV車の総コスト均衡には10年を要する、、、ということは劇的な経済合理性があるとも言い切れない。たしかに燃料コストの格差が車のイニシャルコストをカバーするのだが、、、、
まあ前提予想が正しいとして、石油の生産シェアをザックリ大別すれば
北米が三割
中近東が三割を若干下回る
旧ソ連圏が一割強
安定的に盤石の供給源は北米だけ(鬱陶しかったベネズエラも大人しくなったし、キューバ落城も時間の問題)と言い切っても間違いではない。
中近東は海峡封鎖リスクが顕在化した以上有事には頼りにならないから過度にもたれかかるわけにはいかない。
ロシアは資源価格に国運が左右される一本足経営だから、なんだかんだがあっても、アメリカと適当に折り合いをつけるしかない(、、、というかある意味で利害共同体)
かくてアメリカ「シン・帝国主義」は、ここに完成をみる、、、ってことで、これがイラン侵攻の内実かな?
かの論考では、資源を奪い合うのでなく市場を奪い合う時代になったと断じるが、別に産油国の顔色に一喜一憂しなくてもいいって事でもなさそう。
日本国って、太陽光発電パネルはいつの間にか中共に依存してしまったし、原子力発電開発能力って本気にあるのかしら?

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