マルウェア

 

一応元資料には目を通し、アンケート設計如何を吟味しましたし、、、ＪＩＰＤＥＣのアンケート集約報告書のうち、マルウェア被害の部分です。

各業種のＩＴに関連するプロ社員が１７千人ばかり登録されており、その内千人強からの回答の集約だそうです。

一見サンプル数が少なげですが、一社一名の回答とのことだ（つまり、回答者は千社か！）

サミングアップすれば、、、

・毎年５００社くらいがマルウェアの被害

・四分の1内外が身代金を支払っている

・身代金支払の効用には疑問なのかな？

本表以外だが、復旧に要した期間の中央値は「一週間以上一ヶ月以内」だし、復旧費用はバラツキが大きくてなんとも、、、知りたいのは「身代金の額」だが、そんな「下衆の興味」には答えるつもりはないみたい。

被害の大宗は「情報の漏洩と破壊（喪失）」だが、質の違う被害であり、いっしょくたにして論じられても困るけどなあ

この手の報告書の結語では「テロには屈するな！」って大合唱だが、国際的な風潮は「サッサと支払いなさい」そして「時間とお金を次に備えての対策強化に投じる方が得策です」という方向、、、、のはず

図表から一見して身代金支払の効用は低そうに見えますが「人質の解放率」は上昇しています。専門のネゴシエーターの起用効果かな（自身の防御体制も向上しているのでしょうが、それは別次元）

恫喝に屈せず自力復旧の成功率は約半分ですから、アタシならリスクを取るかどうかは微妙

限られたＩＴリソースをそんな後ろ向きな事に浪費する気にはならない。

四分の1が被害の復旧を放置して落着させているってどういう事だって、、、実は(^^)

システム資産の中身の相当数はガラクタだらけって、、、まあそういう事だから、さほど痛痒は感じていないのですよ。